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脱炭素技術

 
熱技術における脱炭素化のリーダーとして、
2050年カーボンニュートラルを実現するための
技術・製品開発を推進しています。
熱技術における脱炭素化のリーダーとして、2050年カーボンニュートラルを実現するための技術・製品開発を推進しています。
近年国際的な枠組みをもとに各国政府より温室効果ガスの大幅な削減目標が打ち出され、企業においてもその実現に寄与する環境対策に主眼を置いた技術・製品開発が求められています。その中で当社は国内CO₂排出量のうち約17％を占めるとされる工業炉などの関連業界において、温室効果ガス削減に貢献するための取り組みを加速させています。
 
 
世界の温室効果ガス排出量の削減イメージ
 
 
日本における2050年カーボンニュートラルへの転換イメージ
 
 
 
当社の対応テーマ
 
 
 
脱炭素化における水素
水素はこれまでに製鉄所等の産業部門において主に利用されていましたが、近年では「利用時にCO₂を排出しない」「電気と熱の2つのエネルギーが供給できる」「非常時にも使える」「地域資源からつくることができる」といったメリットが注目され、クリーンエネルギーとして自動車やバスなどの移動体の燃料や家庭において電気と熱を同時に作るエネファーム等に活用されており、今後も化石燃料の代替やエネルギー貯蔵手段として様々なシーンでの利用が期待されています。
 
 
当社が取り組む技術
 
 
脱炭素化におけるアンモニア
水素と窒素の化合物であるアンモニアは化学肥料の原料などに使われていますが、水素と同様に燃やしてもCO₂を出さないうえ、水素と比べると燃えにくいものの液化しやすいので扱いやすく、輸送や貯蔵のインフラも比較的整っていることから水素よりも実用的と考えられ、脱炭素の新たな切り札として注目が集まっています。
 
次世代燃料として期待されるアンモニア
 
 
当社が取り組む技術
 
 
脱炭素化における電化
暮らしや経済活動に必要なエネルギー源を、CO₂を排出する石油、石炭、ガスなどの化石燃料から電力に置き換える「電化」はカーボンニュートラルの実現において欠かすことのできない項目となっており、電力部門において発電時にCO₂を排出しない電源を増やすと共に、その電力を「電化」の普及によって可能な限り利用していくことが求められています。
 
国内の脱炭素化に向けた電化への転換イメージ
 
 
当社が取り組む技術
 
 
さらなる新発想で独自の脱炭素化技術を開発
脱炭素化でも活躍が期待される熱技術のリーディングカンパニーとして、中外炉はこれからも新たなニーズにお応えする技術・製品をご提案いたします。
 
当社が取り組む技術
 

 
 
中外炉工業の脱炭素目標
当社は特にサプライチェーン排出量の中でも「当社の製品の使用」の部分が大きいことから、当社基準による2050年に向けた脱炭素目標を設定することとしました。グラフの縦軸は当社の稼働中の製品から排出されるCO₂の量を示します。パリ協定の日本における目標の基準となる2013年時点でその量は約1,200万t-CO₂つまり日本全体の排出量のおおよそ１％に相当します。これを2050年までに実質ゼロにする目標を設定しています。
実際に排出量をゼロにすることは不可能ですので、当社の既存商品以外でのCO₂削減も含め、2050年にはカーボンニュートラルを達成する考えです。 

 

＜直近の状況＞
今中期計画の指標としては最終年度の2026年度までにCO₂排出量は、「2013年度の17％削減」を目指します。
2023年度の当社納入設備のCO₂削減量は186万トンと計画に対し順調に推移し、削減割合は16％です。この水準は、2026年度目標をほぼ達成したことになります。

（ご参考）スコープ1・2における当社CO₂排出量
当社から排出されるスコープ1およびスコープ2のCO₂排出量につきましては毎期算出しモニタリングしております。2021年度〜2023年度の実績は、次の表を参照願います。
※ スコープ1：自社が直接排出したCO₂排出量。都市ガス、軽油、ガソリンは環境省・経済産業省 「サプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス排出等の算定のための排出原単位データベース」の当時のバージョンをもとに算定。灯油は環境省「算定・報告・公表制度における算定方法・排出係数一覧」 をもとに算定。プロパン・ブタンは日本LPガス協会「プロパン、ブタン、LPガスのCO₂排出原単位に係るガイドライン」をもとに算定。
※ スコープ2：他社から購入したエネルギー（当社においては電力）の使用に伴う間接的CO₂排出量。環境省・経済産業省「電気事業者別排出係数一覧」の当時のバージョンをもとに算定。
 

 
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